NEW MEDIA(月刊ニューメディア) 2024年5月号 電子書籍版
1150円（税込）
作品内容
無線がケーブルテレビ事業の新基盤に！ 『月刊ニューメディア』は放送、通信、IT分野の新技術、新事業、新戦略の専門ビジネス誌です。本号の見どころは、無線がケーブルテレビ事業の新基盤に！（連載特集「2030 ケーブルビジョン」（6） 無線事業 編）です。日本ケーブルテレビ連盟は2023年12月、「無線利活用戦略2024」を発表しました。従来の「無線利活用戦略」を大幅に改訂した内容で、2030年に向けたケーブルテレビ業界の新しい指針となります。「無線利活用戦略2024」が提言するのは、無線事業に限定された戦略ではありません。無線事業をケーブルテレビ事業全体のベースにすることで、これからのケーブルテレビ業界をさらに成長・拡大させるための新戦略です。／そのほか、「能登半島地震にメディアはどう向き合ったか（2）」「日本テレビ提案『ARMプラットフォーム』 コアテクノロジーに『数理最適化技術』を導入」「特集 民間主導の日本の宇宙ニューメディア開発 村井 純『量子インターネットはJUNETの再来なのか？』」などの特集・記事も見どころです。 ●4 目次●6 【広告】株式会社サーティファイ●7 連載特集「2030 ケーブルビジョン」（6） 無線事業 編 無線がケーブルテレビ事業の新基盤に！ 新戦略「無線利活用戦略2024」を日本ケーブルテレビ連盟が策定 ／ 7 ケーブルテレビ業界の新指針「無線利活用戦略2024」 田村欣也 日本ケーブルテレビ連盟 副理事長 無線利活用委員会 委員長/ZTV 代表取締役社長●12 グレープ・ワン ケーブルテレビ業界統一コアの活用メリットと最新状況●14 愛媛CATV BWA＋ローカル5Gセットの1万件加入へ手応え 近い将来、無線売上を有線売上と同等まで拡大へ●16 サムスン電子ジャパン 業界統一コア・基地局のローカル5Gシステムは世界のキャリアが運用している高品質と信頼性●18 古河電気工業 スモールスタートが可能な一体型ローカル5Gシステム 既存PONをバックホールに活用●20 能登半島地震にメディアはどう向き合ったか（2） MRO「IPスタサブの対応力」 NHK「命を守る情報を提供」 ／ 20 MRO北陸放送 × ソニーマーケティング 発災直後 地元民放局はどう動いたか 災害取材でIPスタサブが示した圧倒的な対応力 白田兼也 MRO北陸放送 報道制作局 報道部 担当部長、塚野誠司 MRO北陸放送 技術局 制作技術部長、高野靖史 MRO北陸放送 技術局 制作技術部 チーフ、小貝 肇 ソニーマーケティング B2Bプロダクツ＆ソリューション本部 B2Bビジネス部 統括部長●23 NHKは能登半島地震にどう向き合ったか●26 放送局MBS社長 × IT技術者対談 目指したい「放送技術と技術人材の在り方」 虫明洋一 毎日放送 代表取締役社長/MBSメディアホールディングス 代表取締役、下川洋平 シスコシステムズ データセンター ネットワーク開発部門 プロダクトマネージャー●29 【連載】Mr.Tedのアメリカ最新メディア速報（167） CESで見えたAIに対する姿勢の違い テッド若山 米国放送業界アナリスト/NSIリサーチ 代表●30 電通 奥氏が聞く連続インタビュー対談（2） 日本テレビ提案「ARM プラットフォーム」 コアテクノロジーに「数理最適化技術」を導入 松本 学 日本テレビ DX推進局 ICTエンジニアリング部 担当部次長 営業局 営業部 営業戦略センター アドリーチマックス部、平岡卓爾 Fixstars Amplify 代表取締役社長、奥 律哉 電通メディアイノベーションラボ 統括責任者、森下真理子 電通メディアイノベーションラボ 主任研究員●34 オフィスて・ら × レスター 業務を継続しながら事業所移転を支えた的確な計画性を高く評価●35 【連載】KoreaメディアWatch（75） CES 2025に向けた準備が始まる韓国 スタートアップはグローバル進出が当たり前に 趙章恩 ITジャーナリスト/KDDI総合研究所 特別研究員●36 特集 民間主導の日本の宇宙ニューメディア開発 ／ 36 量子インターネットはJUNETの再来なのか？ 村井 純 慶應義塾大学 教授 慶應義塾大学サイバー文明研究センター 共同センター長●39 上げ潮の日本の宇宙ニューメディア事業 「宇宙開発」から「宇宙利用」へ深化 山口真吾 内閣府 宇宙開発戦略推進事務局 参事官●41 【連載】宇宙ニューメディアの新潮流（24） ウクライナ戦争のマイナスの影響もありロシアのインパクトのある衛星パワーは衛星測位システム「GLONASS」だけ 神谷直亮 衛星システム総研 代表/日本衛星ビジネス協会 理事●44 「多チャンネル・松江サミット2024」報告 「多チャンネルはまだまだ売れる！ 今一度真剣に向き合うことが必要」と再確認 中谷博之 ちゅピCOM 代表取締役副社長COO●46 【広告】スカパーJSAT株式会社●47 「COMNEXT2024」総合プロデューサーに聞く 300社出展と来場者2万人を期待 株価最高値を演出した展示会と自負●48 ケーブルテレビ事業者から見た「MWC2024」 コロナ明けもあり世界最級の「MWC2024」と同時開催の「4YFN」に10万人が押し掛けた 中山貴康 ZTV 常務取締役●50 【連載】未来へのオフロード ～道なき道を切り拓く次世代モビリティ最先端レポート～（15） ソフトバンクとKDDIが海外市場でコネクテッドカーを巡って激突 石川 温 ジャーナリスト●51 【シリーズ】Mizuno’s EYE 民放AMラジオ、廃止へカウントダウン 「ワイドFM」の受信端末普及はまだ5割 水野泰志 メディア激動研究所 代表●52 【連載】生成AI 国際WAVE watch（5） 顕著になるDeepfake対策の動き 園田公一 IPコンサル/MediaTech ELSI R＆D 代表●53 【連載】戦略で読み解く放送技術（14） AIによる音声処理、その行きつく果ては 小寺信良 ジャーナリスト/AV機器評論家●54 4月19日開催「第2回MSO地域サービス研究会」で4分野の独特のノウハウを披歴へ ／ 54 ESを高めて1万9，000社中ホワイト企業No.1企業に！ 高田光浩 ケーブルテレビ 代表取締役社長 ／ 55 地域ネットワーク向上への取り組み 日里友幸 同社 技術部 部長代理 ／ 56 多チャンネル販売促進に向けた取り組み 米田 務 同社 営業部 部長 ／ 57 エネルギーの地産地消「地域新電力事業」に参入 中沢利樹男 同社 常務取締役/ホームタウンエナジー 取締役●58 「ケーブル技術ショー2024」カウントダウン特集 「自治体＋ケーブルテレビ連携」地域DX事例（1） 三島市＋TOKAIケーブルネットワーク 行政の組織の壁を越えて実現した「水DX」 ／ 61 NICTの伝送実証実験でミハル通信「ELL Lite」が札幌－大阪間の高臨場感22.2ch音声伝送に成功●62 BETWEEN●63 【広告】RX Japan株式会社●64 【広告】サムスン電子ジャパン株式会社
初めての方作品情報
同シリーズ
作者の関連作品作者の作品一覧